診療報酬改定は、原則２年に一度行われます。
今回の改定を含め、実質３回連続で引き下げが行われました。
その中にあって今回の改定は、異例中の異例といえる内容となっています。
　何が異例かといえば、改定の項目数の多さとそれに対する疑義解釈の多さといえます。
つまり、大幅に内容を変更して説明責任を果たしていないがために、現場が大混乱しているのです。
当院ではそのような状況にあって、少ない情報をかき集め、その異変に気づき、対策チームを作り対応できたのは、不幸中の幸いではなかったかと思います。
　特に、入院基本料に関して2.5対１(13対１)から２対１(10対１)にシフトできたのが、全体の引き下げを最小限にとどめることができた要因かと思います。
　ただ、新たな入院基本料の要件の一つに平均在院日数の条件があり、従来の26日から21日に短縮になるということが心理的に作用したのか、平均患者数が大幅に下がってしまいました。４月の実績で見ると、この辺のバランスが上手くいくようになれば、引き下げどころか引き上げになるのではと思える内容となっています。
　また、現在の状況ですと、あと少し看護師を増員して病棟間の配置を見直しし、平均在院日数の対策をきちんとすれば、更に上位の入院基本料1.4対１（７対１）にも手が届きそうです。
　リハビリについても大幅な見直しがあり、当初悲観的な状況でした。
４月１日の診療報酬改定実施直前に、４月１日で起算日を一旦リセットという解釈が示されたので被害が最小限で済みました。ただ、それも一時的なものなので、今後の運用を検討しなくてはなりません。
　また、今後ということで言うと、７月から療養病棟の見直しが実施されます。これに対する対応の選択肢がいくつかあり、今後説明会に出席して見極める必要があると思っています。
　今回の改定を通じて思うのは、厚労省は本気で全国の病床を削減しようとしているというこです。
一般・療養の別なく生き残るためのハードルを高くしたのです。
このサバイバルの状況を生き残るには、各部門が出来ることを確実に行うことと、厚労省が誘導して手厚く設定している部分を他に先駆けて行い、厚労省の期待以上なものを確立することだと思います。